【News】楽天証券がすべての投資信託の買付手数料を無料にすることを決定

The following two tabs change content below.
AssetCafe編集部

AssetCafe編集部

資産形成のためのフラットなコミュニティ。資産作りについて把握しておくべき良い面も悪い面も、バイアスをかけることなく客観的に学ぶことで、お金に関する知性を磨いていくことを目標としています。
楽天証券は、2019年12月16日(月・予定)に、楽天証券で取り扱うすべての投資信託2,637本(※1)の買付手数料を無料にすることを決定した。(※2)

楽天証券は、お客様の資産形成の一助となるべく、買付手数料を気にせず取引できる商品・サービスの拡充に努めている。

2018年には、特定・一般・NISAすべての口座において、業界最多(※3)の86銘柄を対象としたETFの取引手数料を無料にする「手数料0円ETF」プログラムや、投信積立において買付手数料全額ポイントバックプログラム(※4)などを開始し、多くのお客様からご好評を得ている。特に、投資信託は、投信積立において積立額1%分のポイント還元が受けられる「楽天カード」クレジット決済サービスや、「楽天スーパーポイント」(※5)などで投資信託(通常・積立)が購入できる「ポイント投資」サービス、保有残高に応じて毎月ポイントを受け取ることができるサービスなど、投資信託で資産形成を行うためのより良い環境をお客様に提供するべく積極的に取り組んでおり、投資信託の保有口座数は2019年11月末時点で前年同月比約2倍に増加している。

このたび、買付手数料がかからないノーロード型の投資信託1,362本(※1)に加え、新たにブルベアファンドを含むロード型、1,275本の買付手数料も無料にすることで、楽天証券が取り扱う2,637本すべての投資信託の買付手数料を投信積立に限らず無料となる。これにより、資産形成層や投資初心者の人をはじめ、多くの人がこれまで以上に楽天証券の投資信託サービスでの資産形成を始めやすい・続けやすい環境が整うと考えている。

楽天証券は、今後も幅広いお客様に資産形成を始めていただくための様々なサービスを提供し、より一層の顧客基盤の拡大やお客様の満足度向上に努めていく。

※1:投資信託本数は2019年12月3日時点
※2:法人口座およびIFA口座経由での取引は本件買付手数料無料化の対象外
※3:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2019年12月3日現在、楽天証券調べ)
※4:買付手数料無料化に伴い、投信積立の買付手数料全額ポイントバックプログラムは終了する。詳細は追ってお知らせします。
※5:「期間限定ポイント」や他ポイントから交換したポイントは対象外

関連記事

コメントは利用できません。

ページ上部へ戻る